日本は、日本原子力研究開発機構（原子力機構）を中核として参加し、この国際プロジェクトに貢献しています。
　ITERの建設に必要な技術開発は、1992年から2001年のITER工学設計活動において、日本、欧州、米国、ロシアが分担して進めました。日本は、ITERの重要な構成要素である超伝導コイル、真空容器、ブランケット、ダイバータは実物大モデルまたは部分モデルを開発しました。また、真空容器の内部からブランケットやダイバータを遠隔操作によって取り外し、交換据え付けを行う事ができるロボットも開発しました。それらを以下に示します。これらの開発によって、ITERの建設が技術的に確実に行えることになりました。
　2007年10月のITER協定の発効に伴い、原子力機構は、日本の国内機関として指名されました。原子力機構は、ITER協定で決められた日本が製作を分担する機器の製作とITER機構への人的貢献への窓口の役割を果たします。